仮想通貨で決済できる店舗、決済方法。普及してる?ビックカメラでも買い物できる?

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仮想通貨でお買い物ができるって本当?

電子マネーみたいに使えるってことー?

 

ビックカメラで使えるって聞いたかも!!

ひつじ教えてーー!

ペイペイなどの電子決済、クレジットカードでもタッチ決済が普及してきています。ビットコインなど仮想通貨が決済で利用できると聞いたことがある人もいるんじゃないでしょうか。ただ、電子マネーと仮想通貨決済の違いはよく分からない人もいると思います。

この記事では仮想通貨での決済できる店舗、決済方法、電子マネーとの違い、メリット、デメリットなどを解説していこうと思います。

仮想通貨とは?

そもそも仮想通貨がよくわからない方のために少し解説です。名前のとおり通貨です。

仮想通貨と日本円の違い

・暗号化されたデジタル資産で現物ではなくデータ

・発行主体が国ではない、中央銀行が存在しない

・インターネット上で分散管理されている

・ブロックチェーンで管理しているため改ざん、不正が困難

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/54697 引用

↓仮想通貨の詳しい歴史などについてはこちら

仮想通貨で決済できる店舗

ビックカメラ(家電量販店)

ヤマダ電機(家電量販店)

コジマ(家電量販店)

マルイ(都市型百貨店)

エイチ・アイ・エス(旅行会社)

メガネスーパー(眼鏡、コンタクトレンズ、補聴器)

ソフマック(パソコン・家電量販店)

ビックカメラ.com引用エイチ・アイ・エス公式

このように有名店でも導入されています。電子マネーのようにまだ完全に普及はしていませんが、少しずつ対応可能な店舗は日々増えていっている印象です。

 

思ってたよりも多かったなー!

これからどんどん広まっていきそうだねー

仮想通貨と電子マネーの違い

先ほどから電子マネーをよく例で出していますが、同じようにお金を払う、クレジットカードではないためよく比較されます。確かにイメージは似ていますよね。大きな違いは電子マネーは結局日本円を支払っているということです。

Suica、ペイペイなどの電子マネー決済は現金をチャージする、クレジットカードを連携させて日本円を支払い利用しています。それに対して仮想通貨での決済はウォレットや専用アプリに入れたコインを直接使用します。

仮想通貨と電子マネーの違い

  • 発行元
  • 対応する法律
  • 利用できる店舗数
  • 価格の変動
  • 購入方法

発行元が異なる

電子マネー:企業や交通機関によって発行される。

仮想通貨:マイニングにより発行される。中央管理者・発行元が存在しない。

マイニングとはコンピュータの作業に協力し、その報酬として新たに発行された仮想通貨を得ること。採掘とも呼ばれる。

・中央管理者とは日本円でいう日本銀行。

対応する法律が異なる

電子マネー:法定通貨を利用しているため「資金決済法」が適用される。

仮想通貨:法定通貨ではなく仮想通貨のために定められた「仮想通貨法」が適用される。

利用できる店舗数が異なる

電子マネー:コンビニ、スーパー、飲食店、鉄道などほとんどの店舗で利用できる。

仮想通貨:ビットコイン決済など仮想通貨決済を導入した数十店舗で利用できる。まだ少数。

価格の変動がある

電子マネー:日本円に依存しており、価格の変動は少ない。

仮想通貨:価格変動は大きく、利用するタイミングによって同じ通貨でも価値が変わる。

購入方法

電子マネー:現金、クレジットカードを使用してチャージする。

仮想通貨:仮想通貨取引所で日本円を使用して購入する。

開設方法はこちらから!画像付きで詳しく解説。

決済で仮想通貨を使う際の注意点

・レートの変動リスク

・決済に時間がかかる

・準備に手間がかかる

・税金がかかる

レートの変動リスク

仮想通貨には価格変動のリスクが存在します。電子マネーと異なり価格が日々変動しているため、利用するタイミングでの時価で決済が行われます。

例えば、1BTC=600万円で購入したとします。次の日には値上がりして1BTCが650万円になることもあれば、逆に1BTCが500万円になってしまう可能性もあります。

現状、仮想通貨の価格変動は大きいため、普及を妨げる要因の一つになっています。

決済に時間がかかる

仮想通貨の中には支払い(送金)に時間が書かる場合もあります。例えばビットコインでは10分も時間がかかります。仮想通貨の種類によってはビットコインより早いものもあります。決済方法によっては事前に仮想通貨を利用してデポジットを購入し、それで決済を行うサービスも存在します。

準備に手間がかかる

普段からビットコインを管理されていれば仮想通貨交換業者が提供しているアプリを準備するだけで利用が可能です。将来的に仮想通貨は普及し利便性が改善されると予想されます。

税金がかかる

仮想通貨は決済に使用した場合、換金したときと同様に利益分に税金がかかります。利益が発生していれば課税され、損している場合は補填されることはありません。すべての取引を記録し確定申告を行う必要があるため、この点も決済利用が普及しない要因の一つといえるでしょう。

まとめ

仮想通貨による決済はまだ十分に整備されておらず使いづらいです。そして利用可能な店舗数も少ないのが現実です。しかし、キャッシュレス決済が普及している現在、仮想通貨決済が普及するようになるのは時間の問題だと言われています。アメリカではすでにファーストフード店などで仮想通貨決済が利用でき、クレジットカードの大手企業も仮想通貨へ参入すると発表しています。日本でも少しずつですが日々利用できる店舗は増え続けています。

今後、仮想通貨決済はクレジットカード、電子マネーと同じようにキャッシュレス決済の代表の一つになるでしょう。利便性が上がれば需要も増えるため仮想通貨の価値も上がることが予想されます

価格が上がる前に仮想通貨を持っていない方は無料口座開設をし仮想通貨を利用してみてはいかがでしょうか。すでに持っている人は仮想通貨決済を利用してみてはいかがでしょうか。

口座開設の方法はこちらの記事で画像付きで解説しています。

 

記事URL

https://hitujiblog.com/kessai/